2002年の６月。日本列島は、サッカーの話題で持ちきりとなるだろう。
なにしろ、世界で延べ330億人以上もの人びとが注目するといわれるワールドカップが、日本と韓国の両国で開催されるのだ。明けても暮れてもサッカーの話題で、テレビもラジオも、新聞も雑誌も、そしてインターネットも、熱狂的なお祭り騒ぎを繰り広げるに違いない。
が、ここで留意しなければならない問題がある。それは、このワールドカップを、単なる「お祭り騒ぎ」や「スポーツイベント」に終わらせてはならない、ということである。
日本という国は、産業や経済のうえでは世界の一流国で、文化のうえでも古い歴史的遺産を持つ国といえる。が、はっきりいって、スポーツでは、けっして先進国といえない状況が続いている。
実際、経済的豊かさに比べて、オリンピックでのメダル獲得数は少なく、スタジアムや体育館のようなスポーツ施設も、国際イベントや国民体育大会を行ううえでは立派な施設が建設されているが、市民が自由にスポーツを楽しめるスポーツクラブや、子どもたちが思い切り遊べる芝生の広場といった環境は、まったく貧弱なものといえる。
それは、日本のスポーツが、学校体育と企業スポーツという形で発展した結果である。
明治時代（19世紀後半）に、西洋の文化が導入され、欧米からスポーツが伝播したとき、それを真っ先に受け入れたのは大学であり、教員を養成する師範学校だった。そうして、スポーツが学校体育として発展した日本では、スポーツとは学校で行うもの、学校を卒業すればスポーツも引退するもの、という「常識」が広まった。
第２次世界大戦後、学校を卒業してもスポーツを行いたいという人びとが増えると、高度経済成長で余力を身につけた大企業がスポーツクラブを作り、それらの人びとを受け入れるようになった。さらに企業対抗試合などで活躍する一流のスポーツマンは企業の宣伝に有効と考えられるようになり、企業スポーツが日本の一流スポーツマンを育てるようになった。
ほかに、日本のスポーツのなかでは、プロ野球の人気が高まったが、それも親会社の宣伝や販売促進に利用され、企業スポーツの一種として発展した。そうして日本のスポーツ界は、欧米のような地域社会のクラブとして発展することなく、学校体育と企業スポーツとして発展してきたのである。